長期化するコロナ禍の状況によって、リモートワークの継続採用を推進する企業も増え、働く場所の認識が変わりつつあります。これまでの社会概念が消え、企業や組織は柔軟な対応をすることが重要であり、バランスの取れた働き方への進化が求められています。
今回は多くのオフィスワーカーが経験したリモートワークにおける在宅勤務のメリットやデメリット、それで見えてくる働き方の変化についてまとめました。
新型コロナウイルスの影響で、約6割以上のオフィスワーカーたちが在宅勤務を経験しました。
多くの人々はそれまで普通だった「オフィスへ出社する」という行為自体がなくなりました。これにより、通勤や移動に当てていた時間を有効活用でき、ソロワークによる業務集中など、さまざまなメリットが生まれ、業務の生産性向上に繋がったようです。
同時に、想定していなかった在宅勤務でのデメリットも見つかりました。改めて、自分自身の働く環境や仕事への取り組み方を考えてみましょう。
外出自粛で会社に行けず、準備が整っていない段階での実施となったリモートワーク。
今後もリモートワークを推進するためには、この機会を「転換期」と捉え、より良い働き方へと充実させていくことが大切です。では、実際に在宅勤務を行ったワーカーたちは、どのような部分でリモートワークのメリット・デメリットを感じているのでしょうか?
まずリモートワークのメリットとして、感染リスクの低い安心・安全な自宅で作業ができることはもちろん、住み慣れた環境で対面でのストレスを減らして働けるようになりました。
自宅というワークプレイスでは直接的なコミュニケーションがなくなるので、ソロワークの集中力が高くなり業務の生産性向上にも繋がります。特に通勤にかける1日の割り当てが減ったことは大きく、多くの人々が有効活用できる時間やプライベート時間が増えたことでしょう。
その一方で、リモートワークのデメリットとして、在宅勤務によってこれまでの生活リズムが崩れ、外出自粛での運動不足や仕事のオンオフ切り替えが難しくなったことが挙げられます。
快適なデスクやチェア、通信環境に関しては、ワーカー個人だけの問題ではなく、一緒に暮らす家族や働く会社からのサポートも必要です。
企業側では、従業員の健康維持や経費削減、業務効率化という良さは見られたものの、対面によるコミュニケーション機会が減ることで、新人教育や総合職の配置転換などにおけるスキルやサービスの向上・維持、また、オフィス内における”業務の見える化”が薄れたことにより、行動評価から成果主義へと評価制度を移行すべきかなどの課題も挙がってきているようです。
このような流れから今後、企業では自己行動管理が出来る働き方を実践し、参加することに意義がある会議から、有益な成果や発言が求められるオンライン会議が主体となる中で、発信力のある人材を高く評価する傾向になって行くのでしょうか。
最後に、人々の生活スタイルは異なり、一人暮らし、夫婦共に在宅勤務、家族や子供との同居などリモートワークで抱える問題もさまざまです。
働く環境を充実させながら、仕事以外の家事や育児などは周りの協力や支援が必要不可欠です。企業側はリモートワークによって、毎月のコストカットが可能になったため、社員のリモートワーク環境を整えるサポート制度も始まっています。
リモートワークの長期化でデジタルニューノーマルへと進み、新しい働き方について考える場面も多くなりました。物理的な距離は変えられませんが、オンラインで繋がり合うこと、工夫次第ではより良い働き方が可能になります。これからは暮らすこと働くこと、どちらも快適に過ごしながら新しい働き方の一歩先を見つめましょう。