震災に備えたオフィス内装について

オフィスの構造

日本国内で主な機能が集中する東京において、最も大きな被害が懸念されている東京直下地震は、2036年までに70%の確率で発生すると言われています。
数々の活断層やプレート境が散在し、世界の地震の2割が発生している日本においてオフィスの震災対策を行うことは、もはや常識ではないでしょうか。
まずは、震災によるオフィスへの影響について知っておきましょう。
地震などの震災が発生すると、上の階ほど揺れたり、揺れが下から上に順次に伝わったり、直接伝わらないオフィスがあります。
オフィスが震災に強いかどうかは、オフィスが立地する地盤の性質や、建物の構造や高さ、耐震補強の実施状況、オフィスがある高さによって異なるのです。
剛構造は躯体全体が硬い構造で、上の階ほど揺れます。
柔構造は躯体全体の柔軟性で揺れを吸収する構造になっており、揺れが下から上に伝わり、免震構造では躯体に伝わる加速度を低減する構造になっているため、地面の揺れは躯体に直接伝わりません。

オフィス内装も震災対策

オフィス内装のポイント